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【現役外資系社員】外資系企業が若手男性と女性にオススメな理由【転職】

外資系企業

小さな子供がいて、職場を休みがち、、在宅勤務とかもっと柔軟に働ければいいのに。。

僕は顧客対応で毎月残業上限まで働いてるのに、年収400万円台、、1日Yahooみてる部長なんて何もしてないのにおかしい!!!

単身赴任しないと昇進できないらしい。。。家族と離れるのも僻地勤務も嫌だ。。

日系企業で働く日本人は相変わらず働きにくく、頭を抱えている方も少なくないですよね。

 

筆者はかれこれ十年以上外資系企業で現役社員として勤務をしているのですが、日系企業で働いていた時と比べてはるかに労働条件が良くなり、いまでは満足なレベルに仕事と家庭のバランスを取れています

今日は外資系企業でマネージャーを務める筆者が、なぜ若者と女性こそ外資系企業がおすすめできるのかについて解説します!

ブログ主 Ashley
ブログ主 Ashley

欧州系大企業でマネージャーのサラリーマン。

短大を卒業し、日系中小企業で7年半(1社)従事。ブラック安月給に耐えきれず、働きながら大学を卒業学歴をグレードアップ、さらに外資系企業に転職を成功。現在外資系企業合計13年目(3社)を全て正社員で勤務中。瞬間風速的に日経大企業にいたこともあり。留学なし、オンライン英会話で、外資系企業で働ける英語力を身につける。

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 【外資系勤務10年】日系企業一般職だった私が外資系企業に転職した理由【転職】



フルフレックス、在宅勤務、裁量性文化で働きやすい!

自己管理ができる人には最高の環境

外資系企業が日系企業と最も異なるのは、成果を出すための労働環境の整備に余念がない企業が多いということです。

もちろん職種やポジションにもよりますが、なんといってもオフィス職の場合はフルフレックス・在宅勤務がコロナ前から当たり前なぜなら海外との時差があるため、ヨーロッパとの連絡が多い時は昼から来て夜まで働いたり、北米との連絡が多い時は早朝から働いて昼過ぎには帰る、ということも出来るようにする必要があるからです。

日系企業では台風や雪の日でもいまだに強制的に出社させて従業員を危険に晒していますが、外資系企業はそんな時は真っ先に在宅対応の指示が出ます

上司と日頃からコミュニケーションをきちんと取り結果を報告して信頼関係を作っておけば、チャットが緑かどうかでサボりを監視する日系企業の馬鹿げた文化は外資には存在しません。

 

また、外資系企業は中途採用が多いこともあり、採用される時点で求職者と会社側がJob descriptionに基づいて担当する職務を非常に具体的に話し合い合意した上で雇用が決まる点も特徴的です。

仕事に人をつける個人裁量型の文化の企業がほとんどであるため、ダラダラ残業に付き合うとか、誰かの急な休みの時に皺寄せを受けるということが基本、ないのです。

逆にいうと、冠婚葬祭や怪我病気などよほどのことでなければ、あなたの仕事はあなたが一人前きっちりこなす必要があるため、子供が熱を出して迎えに行くなら夜や週末に挽回してでもやりきれ、ということにはなります。

しかし、日系企業がグダグダなお互い様文化で不満が募る運営をしていることと比べれば、外資系企業は自己責任自己最良で周りから後ろ指を刺されにくいというのはキッチリ働く意思がある方ならば気兼ねなくてよいのではないでしょうか。

 

外資系は年齢ではなく、職種とポジションで給与がきまる

スキルと実績があれば、若くても高収入が可能

日系企業も年功序列が崩れつつあるものの、まだまだ実感としては勤続年数✖️年齢で給与が決まるのが現実ではないでしょうか。

また、エンジニアとバックオフィスの事務員の給与が変わらないという「どう考えてもおかしいだろ」案件もありますよね。

一方で外資系企業は、職種とポジションで給与が異なります

例えば秘書とエンジニア、営業とバックオフィス、平社員と管理職では給与が明確に違うということです。

もしあなたが自分の職種と経歴で年収がどのくらい上がるのか知りたい場合は、信頼できる転職エージェントに聞いてみることが一番の近道でしょう。

高収入な外資転職ならJAC Recruitmentなど転職エージェントは相談から応募、企業への入社まで全て無料でプロがあなたのサポートをしてくれますから、興味がある方はまずは話だけでもしてみることを強く強く、おすすめします。

 

外資系企業日本法人は転勤がないことが多い

結婚して子供もできたばかりなのに、僻地に転勤になりそう。。転勤経験がないと出世ができないって言われて。。。妻は仕事をやめないとならないし、困るなあ

日系企業で今だに聞く、容赦ない転勤

本人がキャリアや待遇を求めて望んでいるならば良いのですが、多くの場合は家庭を犠牲にしたり、配偶者を犠牲にしたりと、非常に痛みを伴うことが多いですよね。。

日系企業がなぜいまだに転勤や駐在など社員に負担を強いるかと言えば、横並びの新卒採用から年功序列でしか評価ができないため、将来管理職として昇格させるためには分かりやすい目立つ実績が必要だからです。

しかしもし、転勤不要で今より年収が上がって家族との時間も取れると聞いたら、興味が湧きませんか?

実は外資系企業日本法人はほとんどの場合で転勤がありません。移動があるとしても、本人の希望によるものか、もしくは引っ越しを伴わない程度の距離で限られることとなるでしょう。

小さなお子さんがいたり、親や友人と離れたくない特に若い世代にとっては、転勤がないことがわかっているというのは人生設計で大きなプラスとなるはずです。

外資系企業と言っても日系企業を買収しているような場合は僻地転勤が起こる場合もありますので、ここもやはり信頼できる転職エージェントの力を借りて、転勤のない外資系企業を探してもらいましょう。

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