外資系企業に興味があるけど、外資って激務なの?
今の会社にいると転勤しないと出世ができない。。子供や妻のことを考えると、転勤がない外資系企業は魅力的だな
転職が身近なものとなるなかで、柔軟な働き方ができ、給与も高く、転勤がない外資系企業に転職を希望する人が増加中です。
しかし、20-40代の子育て世代においては、現実問題として
- 外資系企業では、育休・育休が取れるのか?
- 外資系企業では、育休復帰してから干されないのか?
ということが気になるのではないでしょうか。
そこで本日は、外資系企業を3社経験している筆者が自身の経験をもとに、外資系企業における産休・育休、復帰後のキャリアについて解説していきます!
欧州系大企業でマネージャーのサラリーマン。
短大を卒業し、日系中小企業で7年半(1社)従事。ブラック安月給に耐えきれず、働きながら大学を卒業し学歴をグレードアップ、さらに外資系企業に転職を成功。現在外資系企業合計13年目を全て正社員で勤務中。瞬間風速的に日系大企業にいたこともあり。留学なし、オンライン英会話で、外資系企業で働ける英語力を身につける。
産休は取れるが、育児休業は注意が必要な場合もある
外資系企業でも、産休は日本の法律で義務付けられていますから女性であれば取得することができます。
一方で、育児休業は会社の規定による、というのが落とし穴。詳しく見ていきましょう。
産休:女性労働者が労働基準法第65条にもとづき取得できる、産前6週間・産後8週間の休業のこと。勤続年数は関係ないので、入社1年未満でも取得できます。
育児休業:子どもが1歳になるまでの期間(最長で2歳まで)、取得できる休業のこと(育児介護休業法第5条など)。女性だけでなく、男性も取得できます。ただし、例外あり
期間の定めのない雇用契約(無期雇用)の労働者から育休取得の申し出があった場合は、会社は原則として拒むことはできませんので、入社から1年未満であっても育休を取得できます。
ただし、入社1年未満の労働者を育休の対象から除外する内容の労使協定が締結されている場合は、会社は育休の取得を拒むことができます(育児介護休業法第6条1項)。
したがって、正社員など期間の定めのない雇用契約の場合は、1年未満であっても原則として育休を取得することができます。
例外的に、1年未満の場合に育休の対象から除外する旨の労使協定がある場合にのみ、会社が拒否すると育休を取得できません。
引用元:ベリーベスト法律事務所
要するに、会社の規定によっては、入社して1年以内の育休は男女ともに取得ができない、ということです。
実際に筆者の元同僚は転職後にすぐ妊娠が発覚。
1年経たないうちに産休となったのですが、育児休業が認められない社内規定だったため、出産して2ヶ月目に復帰し、その後は時短で勤務していました。
おそらく日系企業でそれなりの規模のある企業であればあり得ないのではないかと思いますが、外資系企業は人の入れ替わりも激しく、何しろ成果を出すこと前提で雇用契約を結んでいるため、良くも悪くも過度な配慮というのはされない傾向があります。
日本は少子化なんだから、育児休業は誰でも取れるべきだと思いまーす!!!
こんなふうに権利ばかり振りかざす従業員がいた場合、外資系企業では最悪パフォーマンス不足を理由として、巧妙に自主退職に追い込まれることもあるため、転職活動の時点でよく良く内部事情を調べ、注意する必要があるでしょう。
復帰後は日系企業より外資系企業の方が働きやすい
出産、育児休業を経て復帰した後もしっかりと働いてお金を稼ぎ、キャリアに穴を開けたくない。。。そんな女性は、ますます増えていますよね。
女性のわがままなどではなく、不安定な時代に子供を養いながら暮らしていくためには、仕事も育児も出来る限り欲を張る!というのは立派な生存戦略です。
女性に限らず、男性だって子育てを当たり前にする時代は、誰もが柔軟に働ける環境を必要としています。
筆者は日系企業、外資系企業の両方を経験し、両方の会社でワーママたちと会話をしてきたのですが、産休・育児休業は日系企業の方が手厚いけれど、復帰後のキャリアは外資系企業の方が柔軟に続けやすい、というのが今の所の結論です。
どういうことか、分析していきましょう。
日系企業でキャリアを諦める女性が多い理由
日系企業は、産休+育児休業をとって、その後復帰するところまでは非常に手厚くサポートする体制が整っている企業が多いです。
しかしながらキャリア構築の面でいくと、日系企業では出産復帰後は時短が当たり前だったり、本人も周りも過度に気を使いすぎて、キャリアを伸ばすための仕事を自ら手放したり、知らないところで他の人に取られたりして、気づけばマミートラックにハマってしまうことも珍しくありません。
時短で22歳くらいの頃の給与まで落ちてしまって、仕事はお手伝いのような簡単な仕事しか振ってもらえない。
かといって、育児に時間が割けるわけでもない。。。
時短で少ない給与の中から保育料を払い、子供との時間を削るなら、扶養に入ってパートになろうという女性がいまだに相当数、存在するのが日本の現実です。
なんとか保育園の時期を過ぎたら今度は、小学校1年生の壁がやってきます。
日系企業では多くのワーママが、柔軟性のない働き方、転勤や長時間労働ありきの男性主体な評価制度に苦しみ、育児との両立ができずに小学生に上がる頃には泣く泣く退職して専業主婦、その後パートへ。。。という方が後を立ちません。
せっかく大学まで行って、しっかり働いてきたのに、会社の制度が現代に合っていないから女性がキャリアを失い、生涯年収もガタ落ちしてしまうのが、日系企業です。
現状でも、40代くらいの子持ち女性で日系企業正社員で男性と同等に総合職で働いている女性がほとんどいないのは、日系企業の構造の問題なのです。
保育園は入れない日本死ねブログが話題になりましたが、今の時代は、「正社員じゃ子育て出来ねーじゃないか日本死ね」の時代と言えるでしょう。
外資系企業はきっちり働くワーママ・パパには最適
外資系企業にはワーママが、本当にたくさんいます。
日系企業でツチノコのような存在である、40代以上の子持ち女性で、男性と同等に正社員総合職で働いている女性や管理職が、外資系企業には当たり前にいます。
外資系企業なら、育休取ってもキャリア積めるんですね!会社のサポートがすごいってことですか?
と、勘違いする人がたまにいるのですが、外資系企業では個人の事情に関係なく、主体的な働き方が求められます。自分で動けない場合は、外資系企業で生き残ることは難しい、ということです。
外資系企業は育児休業をダラダラ1年2年ととっていると、会社自体が組織が変わってしまっていたり、代わりの人が雇われていて戻る場所が実質ない!という自体が発生することは珍しくありません。
外資系企業で働くワーママ・パパはあらかじめこのリスクを理解しているため、いろいろな工夫をしているか違い多いです。
外資系企業で働くワーママ・パパたちは、清々しいほどに、自分の仕事は一人前、きっちりこなします。
ジョブ型雇用なので、自分の仕事を誰かに気軽にお願いするという文化も基本ありません。緊急でどうしても誰かにお願いしないといけない場合を除き、基本的にはPCを持って帰って自宅でやってでも自分でやる必要があります。
このため子供がいない方が一方的にやらされて損をする感が少ないのも特徴です。
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【外資系転職】女性が日本で高年収サラリーマンになる方法【英語】
育休が取れて活躍できる外資は、転職エージェントに相談しよう!
あなたがもし、これまで仕事を頑張ってきた自負があり、子供を持っても仕事だって諦めずにできるだけ稼ぎたい!と思っていのであれば、筆者は自分の経験からも外資系企業への転職を強くお勧めします。
しかしながら、外資系企業日本法人は企業による差が大きく、選ぶ企業を間違えると、地獄を見てしまいます。
外資系企業なんてただでさえ情報が少ないのに、どうやって優良企業を探すの?
こう思った時に真っ先に使用されるのが口コミサイトですが、最も信頼できるのは、人事と直接会話をしている転職エージェントです。
口コミサイトではあなたがまさにこれから受けようとしている部署やチーム、上司の情報は掴むことができません。
一方、転職エージェントはあなたの上司とも直接会話していることもあるため、リアルタイムで本当の情報を持ってきてくれる価値を提供してくれるのです。
そんな中でも、育休実績があり、実際にお子さんがいる方が活躍している外資を絞って探すには、以下の方法がおすすめです。
■育休が取れて、キャリアも積める外資を探す方法■
転職相談は無料ですから、今すぐ話だけでもしてみましょう。
外資のワーママは、子育てしながら転職する?!
日系企業で働く女性が正社員を諦めて専業主婦やパートに泣く泣くスローダウンするのとは対照に、外資系企業には子育てをしながら転職していく行くワーママもいます。
実際、筆者の元上司は子供と向き合う時間を増やしたいということで、自宅から通勤しやすく、より柔軟に勤務することができる外資系企業へと管理職転職をされていきました。
言わずもがなですが、正社員で長く働く場合と、扶養内でパートをする場合は、生涯年収が億単位で差がつきます。
親の収入が上がれば、お子さんにより良い教育を提供することができたり、家族で旅行にたくさん行って思い出づくりをするなど、できることの幅もグッと広がりますよね。
女性のキャリアは何も、女性がワガママだから、ではありません。
家族やお子さんの幸せの幅を増やすことにもつながりますから、気になる方は是非一度、リンクから無料転職相談をしてみてはいかがでしょうか?
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