最近、会社の経営が危ないって社内の噂で聞いたけど、、、倒産する会社って何か予兆があるのかな？
企業の平均寿命は23年とも言われており、その終わりが吸収合併だろうと倒産だろうと、あなたが新卒で入った会社が数十年後にも存在している保証はどこにもありません。
本日は、筆者の知人が実際に経験した、名だたる大企業が経営破綻した時に実際起こったことを解説してきます。
欧州系大企業でマネージャーのサラリーマン。
短大を卒業し、日系中小企業で7年半（1社）従事。ブラック安月給に耐えきれず、働きながら大学を卒業し学歴をグレードアップ、さらに外資系企業に転職を成功。現在外資系企業合計13年目（3社）を全て正社員で勤務中。瞬間風速的に日経大企業にいたこともあり。留学なし、オンライン英会話で、外資系企業で働ける英語力を身につける。
倒産とは、キャッシュフローが尽きること
会社は現金が肝です。
例えば１年後に1億円の収益を見込んでいても、直近の残高が50万円しかなくて、来月100万円の支払いを控えている。そして銀行は信用がない企業に対してお金を融資してくれない。こうなると経営破綻となるのです。
つまり、借金がどれだけあろうと、現金があり支払いが滞っておらず、銀行がお金を貸してくれる限り経営は安泰。しかし、お金が払えなくなったら終了です。
経費削減に極端にうるさくなる
特にリーマンショック以降はどこの企業でも無駄な経費の抑制には常に目を光らせていますが、経営が危険水域の企業は経費削減のレベルが熾烈です。
仕事はあるのに人は切られ、残業が禁止され、ツールも制限される。海外駐在を目指し頑張ってきた方は目標が水の泡となる。このストレスは尋常ではないでしょう。。。
投資の凍結
経営は危なくないレベルであろうと投資をしないことが批判されている日系企業ですが、経営が危険になってくると投資凍結のレベルが数段階上がります。
大企業のビジネスは、銀行からお金を借りながら投資をして儲けを出すサイクル作ることが基本となります。それなのに、投資を凍結するというのは非常にキャッシュフローが厳しく、さらに銀行からお金が借りられないことを意味しています。
投資が凍結されるということは、昇進や中途・新卒採用すらも凍結されることになってきます。こうなると働いている人は頑張っても稼げないし昇進もできないので、転職していくわけです。
希望退職を何回も行う
希望退職は、例えば45歳以上で勤続5年以上など一定数の対象を絞り、その中から自主的に手を挙げた人に対して転職エージェントを有利な条件で紹介したり割り増し退職金を渡して自主退職してもらう制度です。
今や珍しいことではなく、上場企業でも2021年は50社ほどが実施をして、数万人が希望退職でリストラをされています。
しかし、経営破綻レベルの経営状況の企業は、希望退職を1度ではなく、何回も行います。
筆者の知人の企業はなんと3年連続希望退職を募ったそうで、毎回予定していたより多くの応募があり、退職者が続出したそう。それなのにさらに実施を予定しているものの、退職割り増し引当金が銀行から借りられないからタイミングを待っているとのことでした。
役員会議がやたらと増える
経営が危ないレベルの大企業は、社長や経理役員、ほか財務に影響する部門と、銀行の会議がめちゃくちゃ多くなります。このため、銀行対応のための社内会議がめちゃくちゃ増えます。
銀行は大企業に貸した何百、何千億円という大金が返ってこないかもしれないとなれば特別損出の恐れもあり、銀行の株価にまで影響しか寝ませんから、毎日のように企業に対し報告を求め監視の目を強めていくのです。
経理と購買が辞めていく
潰れそうな会社からは経理が辞めていくと言われますが、これは本当です。経理は毎月真っ先に会社のキャッシュフローを目にしており、財務諸表にも簡単にアクセスができます。会社の金庫版が逃げ出したらいよいよ企業としては危険水域に入った、ということなのです。
そして意外な盲点が、購買が辞めていく場合も非常に注意が必要です。なぜなら購買は日頃から外部と接しており
弊社のグループ銀行である四菱銀行から、オタクの与信が危ないと連絡がありましてねえ。すみませんが取引を停止させていただきます。
と、社会からの信用がなくなっていくことを真っ先に目の当たりにするからです。
社内の人間の聞きアンテナが低くても購買には外部から情報が入ります。購買の動きにもよく注意をしましょう。
会社の資産の現金化が始まる
ここまでくるといよいよ経営破綻までのカウントダウンという空気が社内にも蔓延するのですが、経営が行き詰まった大企業は持っている資産を現金に変え始めます。
冒頭に説明したように、会社は現金が尽きたらおしまいです。経営がやばい企業は少しでも手元の現金を厚くする金策に走るというわけです。
メディアが騒ぎ始める
大企業で働く社員あるあるが、自分の会社のニュースをメディアで知る、です。
ビジネス雑誌の危ない会社ランキングとかがありますが、あれは結構、当てになります。なぜかというと銀行などども編集がつながっているため、取引先に外堀からプレッシャーをかける意味もあるからです。
そのうちビジネス雑誌からヤフーニュースなどの一般メディアに「〇〇社がやばい」とニュースが乗り始め、社内がザワザワし始め、この頃には転職していく人が出てきます。
経理役員が辞める、クビになる
ここまでくるといよいよ経営破綻が6ヶ月以内に起こると言われていまして、実際に筆者の知人の会社も同じだったそうですが、会社の経営が回復不可能となると責任を取らされるのは社長より先に経理役員となります。
もしあなたの会社の経理役員が自主退職したり、解雇されていたら、あなたも半年以内の転職を見据えて具体的に転職エージェントとの会話を開始すべきです。
サラリーマンは常に転職エージェントと連絡を取っておくべし
この記事を読んで
げ、うちの会社、やばくない？
確かに、今じゃ上場大企業もリストラするし、安定なんかないよなあ
と思った人は今すぐ、転職エージェントと連絡をとり始めることをお勧めします。
外資系転職を検討する時に真っ先に使用すべきエージェント・サイトとは？
✔︎無料で日本語の履歴書などをサクッと作るなら リクナビNEXT
✔︎幅広く転職案件を見てみたいなら DODAエージェントサービス
✔︎外資系転職で英語面接対策なら 外資転職に強い！en world
転職エージェントへの転職相談は完全無料で、登録はすぐにできます。今すぐの転職を考えていなくても、余裕があるうちから優良エージェントと連絡をとり始め、相性の良い担当を見つけておくと、いざ動き出す頃には万全の体制で転職活動を開始することが可能です。
転職は何しろ、焦りが失敗につながりますから、1年に1回でも良いので、定期的にエージェントと情報交換をしながら自分を守ることを心がけておきましょう！
コメント